#1 固定資産の減価償却の方法: 定額法によっております。
なお、自社利用目的のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(3～5年)、契約関連無形資産については契約期間に基づいております。
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#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ロ.無形固定資産定額法によっております。
(リース資産を除く) なお、自社利用目的のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(3～5年)、契約関連無形資産については契約期間に基づいております。
(3)重要な繰延資産の処理方法
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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。
なお、自社利用目的のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(3～5年)、契約関連無形資産については契約期間に基づいております。
4.繰延資産の処理方法
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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物
(リース資産を除く) 附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 4年～15年
ロ.無形固定資産定額法によっております。
(リース資産を除く) なお、自社利用目的のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(3～5年)、契約関連無形資産については契約期間に基づいております。2021/03/23 15:01