有価証券報告書-第19期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度まで流動資産の「その他」に含めて表示しておりました「貯蔵品」は、総資産の100分の1を
超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年
度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた72,295千円は、
「貯蔵品」3,900千円、「その他」68,395千円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「為替差益」は営業外
収益の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させる
ため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた524千円
は、「為替差益」6千円、「その他」517千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「株式交付費」は、営
業外費用の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映さ
せるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた189千円
は、「株式交付費」189千円、「その他」0千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「株式交付
費」、「為替差損益」、「たな卸資産の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲
記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行ってお
ります。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「営業活動によるキャッシュ・フロ
ー」の「その他」に表示していた2,521千円は「株式交付費」189千円、「為替差損益」△6千円、「たな卸資産
の増減額」318千円、「その他」2,019千円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度まで流動資産の「その他」に含めて表示しておりました「貯蔵品」は、総資産の100分の1を
超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年
度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた72,295千円は、
「貯蔵品」3,900千円、「その他」68,395千円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「為替差益」は営業外
収益の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させる
ため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた524千円
は、「為替差益」6千円、「その他」517千円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「株式交付費」は、営
業外費用の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映さ
せるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた189千円
は、「株式交付費」189千円、「その他」0千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「株式交付
費」、「為替差損益」、「たな卸資産の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲
記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行ってお
ります。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「営業活動によるキャッシュ・フロ
ー」の「その他」に表示していた2,521千円は「株式交付費」189千円、「為替差損益」△6千円、「たな卸資産
の増減額」318千円、「その他」2,019千円として組み替えております。