貯蔵品
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年9月30日
- 227万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 個別法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)2023/12/22 15:00
c 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法) - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※6 棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2023/12/22 15:00
前連結会計年度(2022年9月30日) 当連結会計年度(2023年9月30日) 仕掛品 902,403 〃 827,058 〃 原材料及び貯蔵品 11,639 〃 18,543 〃 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~50年
機械及び装置 4年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
4 引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
売掛金・貸付金等債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収の可能性を検討して計上しております。
(2)賞与引当金
従業員に対する賞与の支給に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度の負担額を計上しております。2023/12/22 15:00