GMOペパボ(3633)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年6月30日
- 1120万
- 2012年9月30日 -85.71%
- 160万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 2211万
- 2016年3月31日 -15.45%
- 1870万
- 2016年6月30日 -74.12%
- 484万
- 2019年3月31日 +232.02%
- 1607万
- 2019年6月30日 +102.45%
- 3253万
- 2019年9月30日 -42.85%
- 1859万
- 2019年12月31日 +301.01%
- 7455万
- 2020年3月31日 -75.86%
- 1800万
- 2020年6月30日 +294.6%
- 7102万
- 2020年9月30日 -49.32%
- 3600万
- 2020年12月31日 +128.59%
- 8229万
- 2021年3月31日 -74.3%
- 2114万
- 2021年6月30日 -1.2%
- 2089万
- 2021年9月30日 -42.79%
- 1195万
- 2021年12月31日 +96.5%
- 2349万
- 2022年3月31日 -39.67%
- 1417万
- 2022年6月30日 +29.59%
- 1836万
- 2022年9月30日 -11.91%
- 1617万
- 2022年12月31日 +267.71%
- 5948万
- 2023年3月31日 -78.06%
- 1305万
- 2023年6月30日 +96.87%
- 2569万
- 2023年9月30日 -45.2%
- 1407万
- 2023年12月31日 +402.73%
- 7078万
- 2024年3月31日 -86.52%
- 954万
- 2024年6月30日 +101.9%
- 1926万
- 2024年9月30日 +4.98%
- 2022万
- 2024年12月31日 +529.15%
- 1億2721万
- 2025年3月31日 -67.92%
- 4080万
- 2025年6月30日 +106.11%
- 8410万
- 2025年9月30日 +5.86%
- 8903万
- 2025年12月31日 +4.5%
- 9304万
- 2026年3月31日 -90.1%
- 921万
個別
- 2011年3月31日
- 1360万
- 2011年6月30日 +8.09%
- 1470万
- 2011年9月30日 -21.09%
- 1160万
- 2012年3月31日 -46.55%
- 620万
- 2017年3月31日 +2.82%
- 637万
- 2017年6月30日 +92.42%
- 1226万
- 2017年9月30日 -11.34%
- 1087万
- 2017年12月31日 +277.84%
- 4109万
- 2018年3月31日 -76.07%
- 983万
- 2018年6月30日 +102.74%
- 1993万
- 2018年9月30日 -45.37%
- 1089万
- 2018年12月31日 +705.77%
- 8776万
- 2019年12月31日 -15.05%
- 7455万
- 2020年12月31日 +10.38%
- 8229万
- 2021年12月31日 -71.46%
- 2349万
- 2022年12月31日 +153.23%
- 5948万
- 2023年12月31日 +18.99%
- 7078万
- 2024年12月31日 +79.73%
- 1億2721万
- 2025年12月31日 -26.86%
- 9304万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/03/19 12:49
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 退職給付費用 26,049 千円 25,522 千円 賞与引当金繰入額 127,214 千円 93,043 千円 役員賞与引当金繰入額 11,524 千円 9,937 千円 貸倒引当金繰入額 △80,720 千円 △79,194 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算出)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 2~20年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2026/03/19 12:49 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/03/19 12:49
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 1,384,980 1,423,286 1,384,980 1,423,286 賞与引当金 127,214 93,043 127,214 93,043 役員賞与引当金 11,524 9,937 11,524 9,937 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動負債)2026/03/19 12:49
当連結会計年度末における流動負債の残高は8,000,682千円(同169,200千円減)となりました。これは、主に営業未払金が51,575千円増加した一方で、未払金が113,016千円、その他が61,633千円及び賞与引当金が34,170千円減少したことによるものであります。
(固定負債) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
なお、投資事業有限責任組合への出資については、組合の財産の持分相当額に基づき評価しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算出)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 2~20年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2026/03/19 12:49