- 3151
- 2026/09/10
- 時価
- 820億円
- PER 予
- 10.12倍
- 2010年以降
- 赤字-54.31倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.66倍
- 2010年以降
- 0.33-0.91倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.43%
- ROE 予
- 6.56%
- ROA 予
- 2.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
バイタルケーエスケーHD(3151)の経常利益の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年9月30日
- 26億6200万
- 2011年9月30日 -52.29%
- 12億7000万
- 2012年9月30日 +178.11%
- 35億3200万
- 2013年9月30日 -17.75%
- 29億500万
- 2014年9月30日 +11.29%
- 32億3300万
- 2015年9月30日 -11.69%
- 28億5500万
- 2016年9月30日 +20.95%
- 34億5300万
- 2017年9月30日 -34.23%
- 22億7100万
- 2018年9月30日 +37.91%
- 31億3200万
- 2019年9月30日 -3.64%
- 30億1800万
- 2020年9月30日 -85.55%
- 4億3600万
- 2021年9月30日 +440.14%
- 23億5500万
- 2022年9月30日 +2.89%
- 24億2300万
- 2023年9月30日 +43.54%
- 34億7800万
- 2024年9月30日 +4.57%
- 36億3700万
- 2025年9月30日 +38.63%
- 50億4200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような市場構造と経営環境の変化を踏まえて、当社グループでは、2024年3月期より「長期ビジョン2035」を「垣根を越えて 薬の先へ “つなぐ” ことで医療の未来を革新する」として策定しました。この長期ビジョンのもと、自立と連携により医薬品・メディカル関連商品の持続可能な流通体制を構築するとともに、社会課題の解決、健康寿命の延伸に寄与することを目的に医療周辺ビジネスを拡大してまいります。また、当社グループは「次代を見据えたビジネスモデルの革新」を中期ビジョンとし、2023年3月期から2025年3月期までの3年間にわたる第5次中期経営計画に取り組んでおります。本中期経営計画では、実践課題として「1.市場の構造変化と市場特性に合わせた医薬品流通モデルの追求」「2.医療のDX進展に伴う流通・マーケティングモデルの進化」「3.プライム市場に対応したグループ経営推進」を設定し、この課題を着実に解決することで、地域のヘルスケアになくてはならない企業として一層の進化を目指してまいります。2023/11/13 9:03
当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高294,213百万円(前年同期実績は290,166百万円)、営業利益2,868百万円(前年同期実績は1,521百万円)、経常利益は3,478百万円(前年同期実績は2,423百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益2,347百万円(前年同期実績は1,437百万円)となりました。
セグメントの業績を示すと、次のとおりであります。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2023/11/13 9:03
当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日) 当社グループは、従来より、メーカーへの販売情報提供に係る収入を「営業外収益」の「受取事務手数料」として計上しておりましたが、第1四半期連結会計期間より「売上高」に含めることとした表示方法の変更を行っております。当社グループは、「次代を見据えたビジネスモデルの革新」という中期ビジョンに基づき、「医療のDX進展に伴う流通・マーケティングモデルの進化」の基本方針のもと、情報提供サービスの重要性が高まっていることから当該活動を主要な営業活動のひとつとして位置づけたことに伴い、当社グループの営業活動の成果を適切に表示するために行うものであります。この表示方法の変更を反映させるため、前第2四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表および前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。この結果、前第2四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取事務手数料」790百万円を「売上高」に組み替え、「売上高」が290,166百万円、「営業利益」が1,521百万円となっております。なお、「経常利益」及び「税金等調整前四半期純利益」に与える影響はありません。また、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収入金」199百万円を「受取手形及び売掛金」に組み替え、「受取手形及び売掛金」が118,585百万円となっております。あわせて、前第2四半期連結累計期間の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「受取事務手数料」及び「受取事務手数料の受取額」は、「売上債権の増減額」に含めております。この結果、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の表示していた「受取事務手数料」△790百万円及び「受取事務手数料の受取額」784百万円は、「売上債権の増減額」に組み替え、「売上債権の増減額」が△4,042百万円となっております。