バリューHR（6078）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2012年12月31日: 1億5947万
2013年6月30日 -35.89%: 1億223万
2013年9月30日 +39.53%: 1億4265万
2013年12月31日 +31.27%: 1億8726万
2014年3月31日 -67.47%: 6092万
2014年6月30日 +30.38%: 7943万
2014年9月30日 +30.69%: 1億381万
2014年12月31日 +25.81%: 1億3060万
2015年3月31日 -49.99%: 6531万
2015年6月30日 +35.97%: 8881万
2015年9月30日 +37.35%: 1億2199万
2015年12月31日 +82.19%: 2億2225万
2016年3月31日 -69.78%: 6717万
2016年6月30日 +33.56%: 8971万
2016年9月30日 +56.78%: 1億4065万
2016年12月31日 +58.92%: 2億2353万
2017年3月31日 -65.57%: 7695万
2017年6月30日 +117.75%: 1億6756万
2017年9月30日 +42.05%: 2億3803万
2017年12月31日 +52.15%: 3億6215万
2018年3月31日: -589万
2018年6月30日: 6375万
2018年9月30日 +116.39%: 1億3796万
2018年12月31日 +46.26%: 2億178万
2019年3月31日 -11.87%: 1億7783万
2019年6月30日 +43.82%: 2億5575万
2019年9月30日 +54.37%: 3億9480万
2019年12月31日 +47.36%: 5億8179万
2020年3月31日 -87.65%: 7185万
2020年6月30日 +177.9%: 1億9967万
2020年9月30日 +53.16%: 3億583万
2020年12月31日 +83.06%: 5億5986万
2021年3月31日 -86.09%: 7788万
2021年6月30日 +45.44%: 1億1328万
2021年9月30日 +165.35%: 3億59万
2021年12月31日 +61.89%: 4億8662万
2022年3月31日 -68.92%: 1億5122万
2022年6月30日 +84.17%: 2億7850万
2022年9月30日 +49.68%: 4億1688万
2022年12月31日 +83.61%: 7億6542万
2023年3月31日 -64.49%: 2億7177万
2023年6月30日 +63.9%: 4億4543万
2023年9月30日 +74.55%: 7億7749万
2023年12月31日 +37.07%: 10億6567万
2024年3月31日 -82.28%: 1億8882万
2024年6月30日 +96.96%: 3億7191万
2024年9月30日 +43.7%: 5億3444万
2024年12月31日 +59.72%: 8億5363万
2025年3月31日 -81.15%: 1億6089万
2025年6月30日 +18.46%: 1億9060万
2025年9月30日 +80.09%: 3億4325万
2025年12月31日 +142.01%: 8億3072万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/24 16:06
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2026/03/24 16:06
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/24 16:06