研究開発費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年3月31日
- 3億1136万
- 2014年3月31日 +39.65%
- 4億3483万
- 2015年3月31日 +0.56%
- 4億3725万
- 2016年3月31日 +2.37%
- 4億4760万
- 2017年3月31日 +7.18%
- 4億7976万
- 2018年3月31日 +11.08%
- 5億3292万
- 2019年3月31日 -3.81%
- 5億1260万
- 2020年3月31日 -4.78%
- 4億8807万
- 2021年3月31日 -8.21%
- 4億4800万
- 2022年3月31日 -14.7%
- 3億8216万
- 2023年3月31日 -17.19%
- 3億1649万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- ※5 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費は、次のとおりであります。2023/06/21 15:00
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/21 15:00
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 従業員給与手当 618,300千円 621,110千円 研究開発費 382,167千円 316,490千円 荷造運賃 306,214千円 316,635千円 - #3 研究開発活動
- 加えて当社は、顧客に信頼される製品を開発することは当然のこと、医療の「現場ニーズ」の源泉に立ち返り、他社との差別化・高付加価値を伴った独創的な製品に結びつくような企画、研究、開発を推し進めております。企画、研究段階では、医療従事者との人脈を活かしたマーケティング活動を通して医療現場の潜在ニーズを探り、近い将来において、医療に貢献しうる新技術の研究や製品のプロトタイプ(試作品)による妥当性を確認することで本ニーズの信憑性を確実なものとし、開発段階では、量産性を可能とするべく、開発の初期段階から設計部門と生産部門とで、生産方法や製造原価等の情報を共有しながら進める“設計製造コンカレント開発”を常態化させております。2023/06/21 15:00
当社研究開発部門の2023年3月期末の在籍者数は27名であり、当事業年度における当社が支出した研究開発費の総額は316百万円であります。
(※1) Micro Electro Mechanical Systemsの頭文字からMEMSと呼ばれています。その技術範囲として、機械要素部品、センサー、作動装置、電子回路の集積化などが挙げられ、今後は自動車、家電、産業用のみならず、医療への適用拡大のための研究開発及び採用が加速すると考えられております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社は、医療機器製造と医療機器販売が事業のほとんどであるため、売上高総利益率と売上高経常利益率が本業の収益性を明確に計るための有用な指標であると考えております。2023/06/21 15:00
新製品開発においては、ターゲットとする売上高総利益率を一律に定め、増加する研究開発費等の将来の成長に向けた投資を抑えることなく、会社全体として売上高経常利益率20%を念頭においた経営戦略の検討、活動を基本としております。
当面の中期的な経営目標指標として、2027年3月期に売上高110億円、経常利益18億円、当期純利益12.6億円、1株当たり当期純利益43.8円を目指しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- その他製造原価増減等による売上総利益の減少 △308百万円2023/06/21 15:00
研究開発費等販管費の減少 +58百万円
② キャッシュ・フローの状況