建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 4年～18年
工具、器具及び備品 2年～8年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/25 15:03

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	-千円	134千円
機械及び装置	4,587千円	1,102千円

2014/06/25 15:03

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	生産関係の建物改修工事	8,500千円
工具、器具及び備品	生産関係の製造装置	29,208千円
	研究開発用器具備品等	20,479千円
建設仮勘定	生産関係の製造装置	101,630千円

2014/06/25 15:03