- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期財務諸表(連結)
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(だだし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しておりましたが、第1四半期会計期間より、定額法に変更しております。
2015/02/02 15:04- #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記
当第3四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
2015/02/02 15:04- #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産は前事業年度末に比べて、143百万円増加し5,810百万円となりました。これは、主として製品が110百万円、現金及び預金が76百万円減少したものの、受取手形及び売掛金が220百万円、原材料が70百万円増加したこと等によるものです。
固定資産は前事業年度末に比べて30百万円増加し2,597百万円となりました。これは、主として有形固定資産が38百万円増加したこと等によるものです。
② 負債
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