グリムス(3150)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - エネルギーコストソリューション事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3億4799万
- 2013年6月30日 -73.61%
- 9181万
- 2014年3月31日 +548.36%
- 5億9532万
- 2014年6月30日 -88.34%
- 6939万
- 2015年3月31日 +701.5%
- 5億5622万
- 2015年6月30日 -71.13%
- 1億6058万
- 2016年3月31日 +336.47%
- 7億92万
- 2016年6月30日 -75.52%
- 1億7159万
- 2017年3月31日 +427.11%
- 9億449万
- 2017年6月30日 -62.67%
- 3億3761万
- 2018年3月31日 +262.29%
- 12億2316万
- 2018年6月30日 -74.32%
- 3億1412万
- 2019年3月31日 +307.75%
- 12億8085万
- 2019年6月30日 -76.9%
- 2億9587万
- 2020年3月31日 +252.33%
- 10億4246万
- 2020年6月30日 -50.15%
- 5億1965万
- 2021年3月31日 +303.68%
- 20億9775万
- 2021年6月30日 -70.95%
- 6億949万
- 2022年3月31日 +241.15%
- 20億7927万
- 2022年6月30日 -72.29%
- 5億7609万
- 2023年3月31日 +261.03%
- 20億7991万
- 2023年6月30日 -53.07%
- 9億7601万
- 2024年3月31日 +210.51%
- 30億3059万
- 2025年3月31日 +33.17%
- 40億3590万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社及び子会社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/22 14:20
当社グループは、取扱商品・サービス別のセグメントから構成されております。当連結会計年度より、従来の事業者向けにエネルギーコスト削減の提案を行う「エネルギーコストソリューション事業」と一般消費者向けに住宅用太陽光発電システム・蓄電池等の販売や再生可能エネルギーの開発を行う「スマートハウスプロジェクト事業」を、人的資本の効率的な活用による一体的マネジメントの強化を目的として「エネルギーソリューション事業」に統合し、報告セグメントを、従来の「エネルギーコストソリューション事業」「スマートハウスプロジェクト事業」「小売電気事業」の3区分から、「エネルギーソリューション事業」「小売電気事業」の2区分に変更しております。
「エネルギーソリューション事業」は、事業用太陽光発電システムや蓄電池、省エネ設備の販売といったフロー収益である物販を主軸とするエネルギーコストの削減に関連する事業、及びストック収益である系統用蓄電池事業、再生可能エネルギーの開発事業を行っております。「小売電気事業」は、主に法人顧客向けにストック収益である電力の小売を行っております。 - #2 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- 当社グループは、取扱商品・サービス別のセグメントから構成されております。当連結会計年度より、従来の事業者向けにエネルギーコスト削減の提案を行う「エネルギーコストソリューション事業」と一般消費者向けに住宅用太陽光発電システム・蓄電池等の販売や再生可能エネルギーの開発を行う「スマートハウスプロジェクト事業」を、人的資本の効率的な活用による一体的マネジメントの強化を目的として「エネルギーソリューション事業」に統合し、報告セグメントを、従来の「エネルギーコストソリューション事業」「スマートハウスプロジェクト事業」「小売電気事業」の3区分から、「エネルギーソリューション事業」「小売電気事業」の2区分に変更しております。2026/06/22 14:20
「エネルギーソリューション事業」は、事業用太陽光発電システムや蓄電池、省エネ設備の販売といったフロー収益である物販を主軸とするエネルギーコストの削減に関連する事業、及びストック収益である系統用蓄電池事業、再生可能エネルギーの開発事業を行っております。「小売電気事業」は、主に法人顧客向けにストック収益である電力の小売を行っております。 - #3 沿革
- 2【沿革】2026/06/22 14:20
年月 事項 2005年7月 エネルギーコスト及び環境負荷の削減に係る事業を行う目的で、東京都新宿区に㈱ユビキタスエナジーを設立。エネルギーコストソリューション事業(現:エネルギーソリューション事業)として低圧電力需要家向けの電子ブレーカー販売を開始。 2006年8月 関西地区への販売拠点として大阪支店を開設。