建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.建物及び土地は、㈱小田原機器から賃借しております。年間賃借料は15,542千円であります。なお、土地の[ ]は外数であり、賃借している面積であります。
2.臨時雇用者数(パートタイマー、アルバイトを含みます。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。

2016/03/30 15:10

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～29年
構築物 10～13年
工具、器具及び備品 2～5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/30 15:10

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	169千円	2,014千円
機械装置及び運搬具	-千円	27千円

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

2016/03/30 15:10

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～29年
工具、器具及び備品 2～5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/30 15:10