売上高
連結
- 2014年12月31日
- 3244億9600万
- 2015年12月31日 -7.53%
- 3000億7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- その他・・・・・・・・・・中国事業、健康食品、アイスクリーム、外食、花 他2016/03/31 14:20
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社は㈱九州サンベンドです。
非連結子会社は連結総資産、連結売上高、連結当期純損益及び連結利益剰余金等に及ぼす影響がいずれも軽微であり、かつ全体としても、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しています。2016/03/31 14:20 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 14.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法2016/03/31 14:20
本企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としています。また、企業結合時に認識されたのれん等の無形固定資産が当連結会計年度開始の日に発生したものとして償却額を算定しています。売上高 約600 億円 営業損失 約30 億円
なお、当該注記は監査証明を受けていません。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。
「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しています。
なお、この変更による当連結会計年度のセグメント損益に与える影響は軽微です。2016/03/31 14:20 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しています。2016/03/31 14:20
2.本邦以外の区分に属する主な国又は地域 - #6 業績等の概要
- 国際事業では、各エリアにおいて重点ブランドの一層の強化やコスト削減等を実施しました。欧州では、「Orangina」「Oasis」「Schweppes」「Lucozade」「Ribena」等の主力ブランドを中心に積極的なマーケティング活動を展開しました。フランスでは、「Orangina」で新たな広告宣伝を行う等、ブランドコミュニケーションを刷新しました。スペインでは、業務用で「Schweppes」が好調に推移しました。英国では、「Lucozade」で新商品の投入や積極的なマーケティング活動を実施する等、継続的なブランド強化に取り組みました。アジアでは、各国において事業基盤の強化や主力ブランドを中心としたマーケティング活動に取り組みました。健康食品事業では、タイにおいて「BRAND'S Essence of Chicken」の発売180周年を記念したプロモーションを展開しました。飲料事業では、ベトナムで、ペプシコブランドに加えサントリーブランドの展開エリアの拡大や生産体制の強化に取り組み、サントリーブランド「TEA+」の販売が大幅に伸長しました。新たな営業体制を構築したマレーシア等においても、販売が好調に推移しました。オセアニアでは、フルコア・グループが主力ブランド「V」の活性化に加え、サントリーブランド商品「OVI」で積極的なマーケティング活動を行いました。米州では、ノースカロライナ州を中心にペプシコブランドの更なる販売強化に加え、物流拠点統合に向けた取り組み等、事業効率の改善を進めました。2016/03/31 14:20
以上の結果、飲料・食品セグメントの売上高は1兆3,714億円(前年同期比110%)、営業利益は1,110億円(前年同期比107%)となりました。
[酒類セグメント] - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2)経営成績の分析2016/03/31 14:20
当連結会計年度の業績は、飲料・食品セグメント及び酒類セグメントの両セグメントを中心に積極的な事業展開を行ったこと等により、売上高は2兆6,868億円(前年同期比109%)、売上総利益は1兆3,568億円(前年同期比112%)となりました。
販売費及び一般管理費は、1兆1,717億円(前年同期比112%)計上しましたが、この主な内容は、販売促進費及び手数料4,697億円(前年同期比110%)、広告宣伝費1,174億円(前年同期比108%)、労務費2,349億円(前年同期比120%)等であり、その結果、営業利益は1,851億円(前年同期比112%)となりました。