建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(2015年12月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	239	202	37
機械装置及び運搬具	27,700	18,842	8,857

(単位:百万円)

	当連結会計年度(2016年12月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	239	225	14
機械装置及び運搬具	13,863	9,843	4,019

②未経過リース料期末残高相当額等

2017/03/28 15:51

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2015年1月1日至 2015年12月31日)	当連結会計年度(自 2016年1月1日至 2016年12月31日)
土地	2,735百万円	2,344百万円
建物及び構築物	△384	1,325
その他	150	79

(注)前連結会計年度において、建物及び構築物と土地が一体となった固定資産を売却した際、建物及び構築物部分については売却損、土地部分については売却益が発生しているため、売却損益を通算して固定資産売却益に計上しています。

2017/03/28 15:51

#3 固定資産廃棄損の注記

※6.固定資産廃棄損の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2015年1月1日至 2015年12月31日)	当連結会計年度(自 2016年1月1日至 2016年12月31日)
建物及び構築物	828百万円	551百万円
機械装置及び運搬具	1,748	1,405

2017/03/28 15:51

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(2015年12月31日)	当連結会計年度(2016年12月31日)
建物及び構築物	1,895百万円	494百万円
土地	4,768	-

担保付債務は次のとおりです。

2017/03/28 15:51

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	2～17年
工具、器具及び備品	2～15年

②無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。ただし、耐用年数を確定できない商標権については非償却としています。

2017/03/28 15:51