有価証券報告書-第6期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
1. 前連結会計年度において、独立掲記していた「減損損失」及び「震災関連費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「特別損失」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「減損損失」及び「震災関連費用」に表示していた3,340百万円及び2,712百万円は、「その他」6,052百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
1. 前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」に表示していた3,340百万円は「その他」3,340百万円として組み替えています。
2. 前連結会計年度において、独立掲記していた「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。また、前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示していた「関係会社株式の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入」に表示していた4,071百万円、「その他」に表示していた6,255百万円は、「関係会社株式の取得による支出」△481百万円、「その他」10,807百万円として組み替えています。
(連結損益計算書)
1. 前連結会計年度において、独立掲記していた「減損損失」及び「震災関連費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「特別損失」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「減損損失」及び「震災関連費用」に表示していた3,340百万円及び2,712百万円は、「その他」6,052百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
1. 前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「減損損失」に表示していた3,340百万円は「その他」3,340百万円として組み替えています。
2. 前連結会計年度において、独立掲記していた「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。また、前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示していた「関係会社株式の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入」に表示していた4,071百万円、「その他」に表示していた6,255百万円は、「関係会社株式の取得による支出」△481百万円、「その他」10,807百万円として組み替えています。