建物及び構築物（純額）
連結
- 2013年11月30日
- 900万
- 2014年11月30日 -11.11%
- 800万
個別
- 2013年11月30日
- 700万
- 2014年11月30日 -14.29%
- 600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物及び構築物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 6～24年
工具、器具及び備品 5～15年
ロ.無形固定資産
ソフトウェア(リース資産を除く)
社内における使用期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/04/22 15:33 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物及び構築物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 6～30年
工具、器具及び備品 4～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア
社内における使用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/04/22 15:33
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
