訂正有価証券報告書-第6期(平成25年12月1日-平成26年11月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物及び構築物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 6～30年
工具、器具及び備品 4～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア
社内における使用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。