有価証券報告書-第8期(平成27年12月1日-平成28年11月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)及び構築物、並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 6～30年
工具、器具及び備品 4～20年
ロ 無形固定資産
ソフトウェア
自社利用のソフトウェアについては、社内における使用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。