メディアス HD（3154）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: -3797万
2010年12月31日: 6724万
2011年3月31日 +345.56%: 2億9961万
2011年6月30日 -10.8%: 2億6725万
2011年9月30日: -2150万
2011年12月31日: 1億2526万
2012年3月31日 +290.61%: 4億8927万
2012年6月30日 -21%: 3億8652万
2012年9月30日 -63.31%: 1億4180万
2012年12月31日 +262.92%: 5億1462万
2013年3月31日 +90.4%: 9億7984万
2013年6月30日 +10.52%: 10億8293万
2013年9月30日 -89.12%: 1億1787万
2013年12月31日 +288.57%: 4億5800万
2014年3月31日 +109.7%: 9億6043万
2014年6月30日 -3.56%: 9億2620万
2014年9月30日 -95.14%: 4501万
2014年12月31日 +638.21%: 3億3229万
2015年3月31日 +118.95%: 7億2757万
2015年6月30日 -19.57%: 5億8518万
2015年9月30日: -192万
2015年12月31日: 4億3764万
2016年3月31日 +131.53%: 10億1328万
2016年6月30日 +1.64%: 10億2993万
2016年9月30日: -6112万
2016年12月31日: 3億3810万
2017年3月31日 +131.22%: 7億8176万
2017年6月30日 +15.85%: 9億570万
2017年9月30日 -97.43%: 2324万
2017年12月31日 +999.99%: 4億5968万
2018年3月31日 +108.92%: 9億6039万
2018年6月30日 +13.92%: 10億9410万
2018年9月30日 -86.12%: 1億5184万
2018年12月31日 +77.13%: 2億6895万
2019年3月31日: -1億5374万
2019年6月30日: -6719万
2019年9月30日: 5億1696万
2019年12月31日 +86%: 9億6157万
2020年3月31日 +47.44%: 14億1771万
2020年6月30日 +5.35%: 14億9359万
2020年9月30日 -80.11%: 2億9713万
2020年12月31日 +270%: 10億9938万
2021年3月31日 +100.99%: 22億965万
2021年6月30日 +2.96%: 22億7501万
2021年9月30日 -54.6%: 10億3278万
2021年12月31日 +61.86%: 16億7165万
2022年3月31日 +33.84%: 22億3733万
2022年6月30日 -19.41%: 18億317万
2022年9月30日 -81.54%: 3億3289万
2022年12月31日 +95.88%: 6億5206万
2023年3月31日 +131.64%: 15億1046万
2023年6月30日 +11.28%: 16億8086万
2023年9月30日: -2億244万
2023年12月31日: 5億1432万
2024年3月31日 +206.58%: 15億7680万
2024年6月30日 -6.46%: 14億7489万
2024年9月30日 -91.3%: 1億2830万
2024年12月31日 +429.06%: 6億7880万
2025年3月31日 +98.24%: 13億4563万
2025年6月30日 -12.88%: 11億7233万
2025年9月30日 -97.44%: 3003万
2025年12月31日 +710.49%: 2億4343万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/09/25 11:06
#2 会計方針に関する事項（連結）: ③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④小規模企業等における簡便法の採用当社及び一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
2025/09/25 11:06