フィデア HD（8713）の固定資産の推移 - 四半期

【期間】

個別

2010年3月31日: 616億6900万
2011年3月31日 +1.73%: 627億3800万
2012年3月31日 +3.52%: 649億4400万
2013年3月31日 -0.07%: 648億9800万
2014年3月31日 +0.59%: 652億8300万
2014年9月30日 +0.19%: 654億700万
2015年3月31日 -0.04%: 653億7800万
2015年9月30日 -0.02%: 653億6800万
2016年3月31日 +9.07%: 712億9400万
2016年9月30日 +1.65%: 724億7100万
2017年3月31日 -0.06%: 724億2800万
2017年9月30日 -0.35%: 721億7500万
2018年3月31日 +0.08%: 722億3100万
2018年9月30日 +0.12%: 723億1500万
2019年3月31日 +2.49%: 741億1900万
2019年9月30日 -0.62%: 736億6300万
2020年3月31日 -1.7%: 724億900万
2020年9月30日 +0.08%: 724億6700万
2021年3月31日 +0.01%: 724億7300万
2021年9月30日 -6.91%: 674億6300万
2022年3月31日 -0.01%: 674億5600万
2022年9月30日 +0.05%: 674億9000万
2023年3月31日 -7.36%: 625億2300万
2023年9月30日 +0.04%: 625億4500万
2024年3月31日 +0.35%: 627億6600万
2024年9月30日 -0.05%: 627億3300万
2025年3月31日 -0.02%: 627億2200万
2025年9月30日 +0.13%: 628億600万
2026年3月31日 -0.04%: 627億8300万

有報情報

#1 セグメント情報等、中間連結財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
当社グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

2023/11/24 10:02

#2 リース取引関係、中間連結財務諸表（連結）

2.リース資産の減価償却の方法
中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項」の「(4)固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。

2023/11/24 10:02

#3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

デリバティブ取引の評価は、時価法により行っております。
(4) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)

2023/11/24 10:02

#4 会計方針に関する事項（連結）

固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社の有形固定資産は、定額法を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物:5年～50年
その他:4年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当社及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る「有形固定資産」中のリース資産は、リース期間を耐用年数とした定額法により償却しております。なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2023/11/24 10:02

#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
当社グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/11/24 10:02

#6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※8.有形固定資産の減価償却累計額

2023/11/24 10:02

#7 減価償却額の注記

※1.減価償却実施額は次のとおりであります。

	前中間会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日)	当中間会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日)
有形固定資産	15百万円	15百万円
無形固定資産	21百万円	23百万円

2023/11/24 10:02

#8 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

有価証券の評価は、子会社株式及び関連会社株式については、移動平均法による原価法、その他有価証券については時価法(売却原価は主として移動平均法により算定)、ただし市場価格のない株式等については、移動平均法による原価法により行っております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

2023/11/24 10:02