- 2270
- 2026/09/04
- 時価
- 2400億円
- PER 予
- 9.23倍
- 2010年以降
- 4.55-40.89倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.93倍
- 2010年以降
- 0.51-1.82倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.66%
- ROE 予
- 10.03%
- ROA 予
- 5.81%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2018年3月31日
- 52億800万
- 2019年3月31日 -4.19%
- 49億9000万
個別
- 2018年3月31日
- 38億9700万
- 2019年3月31日 -6.03%
- 36億6200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費のうち主要な費目および金額は、次のとおりであります。2019/06/26 14:19
※3 一般管理費のうち主要な費目および金額は、次のとおりであります。前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 賞与手当 1,413 1,491 賞与引当金繰入額 1,814 1,620 退職給付費用 682 641
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 賞与手当 762 731 賞与引当金繰入額 934 926 退職給付費用 281 299 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員に対する賞与の支給に備えるため、将来の賞与支給見込額のうち当事業年度に負担すべき額を計上しております。2019/06/26 14:19 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2019/06/26 14:19
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 1,070 757 1,070 757 賞与引当金 3,897 3,662 3,897 3,662 ギフト券引換引当金 190 - 101 88 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 14:19
(注)繰延税金資産の算定に当たり前事業年度において繰延税金資産から控除された金額は5,272百万円、前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 未確定費用 1,700 1,644 賞与引当金 1,405 1,324 退職給付引当金 3,539 3,476
当事業年度において繰延税金資産から控除された金額は5,322百万円です。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 14:19
(注)繰延税金資産の算定に当たり前連結会計年度において繰延税金資産から控除された金額は6,190百万円、当連結会計年度において繰延税金資産から控除された金額は6,388百万円です。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 棚卸資産 186 240 賞与引当金 1,808 1,738 未確定費用 1,810 1,749
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
総平均原価法、移動平均原価法または先入先出原価法のいずれかにより評価しております。
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/06/26 14:19 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産
①商品及び製品、仕掛品
総平均法による原価法により評価しております。
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
②原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法により評価しております。
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/06/26 14:19