三菱総合研究所（3636）の建物及び構築物（純額）の推移 - 通期
連結
- 2008年9月30日
- 63億400万
- 2009年9月30日 -4.12%
- 60億4400万
- 2010年9月30日 -8.01%
- 55億6000万
- 2011年9月30日 +14.06%
- 63億4200万
- 2012年9月30日 -5.76%
- 59億7700万
- 2013年9月30日 +15.88%
- 69億2600万
- 2014年9月30日 -6.64%
- 64億6600万
- 2015年9月30日 -7.79%
- 59億6200万
- 2016年9月30日 +7.21%
- 63億9200万
- 2017年9月30日 -3.24%
- 61億8500万
- 2018年9月30日 -3.1%
- 59億9300万
- 2019年9月30日 +0.28%
- 60億1000万
- 2020年9月30日 +24.14%
- 74億6100万
- 2021年9月30日 -4.11%
- 71億5400万
- 2022年9月30日 -5.68%
- 67億4800万
- 2023年9月30日 -4.61%
- 64億3700万
- 2024年9月30日 +16.27%
- 74億8400万
- 2025年9月30日 +7.78%
- 80億6600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内の連結子会社については、主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、三菱総研DCS株式会社の千葉情報センターの建物及び構築物についても定額法により償却しております。
在外連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 5年～8年
工具、器具及び備品 2年～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/12/10 11:38 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (2)財政状態の状況2025/12/10 11:38
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末と比べて8,380百万円増加し、128,113百万円(前年度末比7.0%増)となりました。内訳としては、流動資産が79,487百万円(同7.0%増)、固定資産が48,625百万円(同7.0%増)となりました。流動資産は、売上増加に伴い契約資産が3,435百万円増加しております。固定資産は、主に三菱総研DCS株式会社の本社移転やデータセンター設備増強等により建物及び構築物が581百万円増加、建設仮勘定が1,131百万円増加し、また時価評価等により投資有価証券が921百万円増加しております。
負債は、前連結会計年度末と比べて3,407百万円増加し、46,766百万円(同7.9%増)となりました。これは、買掛金が1,105百万円増加、賞与引当金が1,488百万円増加したこと等によるものであります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 当社及び国内の連結子会社については、主として定率法を採用しております。2025/12/10 11:38
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、三菱総研DCS株式会社の千葉情報センターの建物及び構築物についても定額法により償却しております。
在外連結子会社については、定額法を採用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
