シンデン・ハイテックス(3131)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 5647万
- 2014年12月31日 -53.27%
- 2639万
- 2015年3月31日 +103.81%
- 5379万
- 2015年6月30日 -40.99%
- 3174万
- 2015年9月30日 +127.44%
- 7219万
- 2015年12月31日 -64.58%
- 2557万
- 2016年3月31日 +125.85%
- 5776万
- 2016年6月30日 -56.57%
- 2508万
- 2016年9月30日 +129.66%
- 5761万
- 2016年12月31日 -53.44%
- 2682万
- 2017年3月31日 +239.22%
- 9099万
- 2017年6月30日 -54.22%
- 4165万
- 2017年9月30日 +133.67%
- 9733万
- 2017年12月31日 -56.71%
- 4213万
- 2018年3月31日 +63.83%
- 6903万
- 2018年6月30日 -54.19%
- 3162万
- 2018年9月30日 +128.84%
- 7235万
- 2018年12月31日 -52.24%
- 3456万
- 2019年3月31日 -12.2%
- 3034万
- 2019年6月30日 -33.83%
- 2007万
- 2019年9月30日 +228.75%
- 6600万
- 2019年12月31日 -68.32%
- 2091万
- 2020年3月31日 +260.98%
- 7548万
- 2020年6月30日 -60.62%
- 2972万
- 2020年9月30日 +139.58%
- 7120万
- 2020年12月31日 -58.27%
- 2971万
- 2021年3月31日 +143.51%
- 7235万
- 2021年6月30日 -56.53%
- 3145万
- 2021年9月30日 +136.7%
- 7444万
- 2021年12月31日 -57.81%
- 3140万
- 2022年3月31日 +162.2%
- 8235万
- 2022年6月30日 -57.6%
- 3491万
- 2022年9月30日 +137.97%
- 8308万
- 2022年12月31日 -57.81%
- 3505万
- 2023年3月31日 +136.69%
- 8297万
- 2023年6月30日 -57.63%
- 3515万
- 2023年9月30日 +136.75%
- 8323万
- 2023年12月31日 -58.39%
- 3463万
- 2024年3月31日 +155.85%
- 8861万
- 2024年6月30日 -58.38%
- 3687万
- 2024年9月30日 +143.97%
- 8997万
- 2024年12月31日 -59.08%
- 3681万
- 2025年3月31日 +132.31%
- 8552万
- 2025年6月30日 -58.92%
- 3513万
- 2025年9月30日 +143.63%
- 8561万
- 2025年12月31日 -58.96%
- 3513万
- 2026年3月31日 +137.99%
- 8361万
個別
- 2014年3月31日
- 5358万
- 2015年3月31日 -4.13%
- 5137万
- 2016年3月31日 +8.14%
- 5555万
- 2017年3月31日 +61.9%
- 8994万
- 2018年3月31日 -24.34%
- 6805万
- 2019年3月31日 -56.52%
- 2959万
- 2020年3月31日 +153.38%
- 7498万
- 2021年3月31日 -4.36%
- 7171万
- 2022年3月31日 +13.9%
- 8168万
- 2023年3月31日 +0.56%
- 8214万
- 2024年3月31日 +7.17%
- 8802万
- 2025年3月31日 -3.35%
- 8508万
- 2026年3月31日 -2.24%
- 8317万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/22 9:25
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 支払手数料 275,578千円 278,300千円 賞与引当金繰入額 85,080千円 83,173千円 貸倒引当金繰入額 28,047千円 25,071千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- については、個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/22 9:25
ロ 賞与引当金
従業員への賞与の支給に備えるため、従業員に対する賞与の支給見込額のうち、当連結会計年度に帰属する額を計 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 9:25
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 17,885 5,614 賞与引当金 26,051 26,216 貸倒引当金 53,213 59,234
要な項目別の内訳 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 9:25
(注)繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 17,885 5,614 賞与引当金 26,051 26,216 棚卸資産評価損 35,878 60,675
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法を採用しております。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 3~15年2026/06/22 9:25