固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 2億5237万
- 2018年3月31日 +2.08%
- 2億5762万
個別
- 2017年3月31日
- 3億1382万
- 2018年3月31日 +1.18%
- 3億1751万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2018/06/27 9:31
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 3~10年
その他 3~15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 9:31 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2018/06/27 9:31
(単位:千円) - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2018/06/27 9:31
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/27 9:31
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2018/06/27 9:31
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 流動資産-その他 92,563千円 85,305千円 固定資産-その他 4,239 3,619 流動負債-その他 △642 △2,119
要な項目別の内訳 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2018/06/27 9:31
当連結会計年度において投資活動の結果減少した資金は23百万円(前年同期は60百万円の減少)となりました。主な要因は、無形固定資産の取得による支出が18百万円あったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法、連結子会社は主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであ
ります。
工具、器具及び備品 3~10年
その他 2~15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 9:31