ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
有形固定資産その他の資産		389千円		1,484千円
ソフトウエア		547千円		-
無形固定資産その他の資産		-		743千円

2018/06/28 16:02

#2 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失の金額及び内訳

用途	場所	種類	金額(千円)
光学事業資産	長野県茅野市	機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウエア	5,547千円
	中国 江蘇省	機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウエア等	90,017千円
処分予定資産	名古屋市瑞穂区	リース資産	18,077千円

(2)減損損失の認識に至った経緯
光学事業資産については、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。

2018/06/28 16:02

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社は、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物及び一部の連結子会社の金型については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づき償却(3年均等配分額を下限とする)しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 16:02