有価証券報告書-第6期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法
ハ たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品・製品
主として先入先出法
一部の連結子会社については総平均法、個別法を採用しております。
原材料
主として総平均法
一部の連結子会社については移動平均法を採用しております。
仕掛品
主として総平均法
一部の連結子会社については個別法を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法
ハ たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品・製品
主として先入先出法
一部の連結子会社については総平均法、個別法を採用しております。
原材料
主として総平均法
一部の連結子会社については移動平均法を採用しております。
仕掛品
主として総平均法
一部の連結子会社については個別法を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法