無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

有形固定資産の減価償却は、定率法(ただし建物並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法によっております。

2023/07/13 12:24

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/07/13 12:24

#3 減価償却額の注記

※1 減価償却実施額

前中間会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)	当中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)
有形固定資産 16百万円	有形固定資産 13百万円
無形固定資産 11百万円	無形固定資産 8百万円

2023/07/13 12:24

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 2～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2023/07/13 12:24

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法によっております。
なお、販売用ソフトウエアについては、見込販売可能期間(3年)に基づく定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(4年または5年)に基づく定額法によっております。また、のれんについてはその効果が及ぶと見積もられる期間に基づく定額法によっております。2023/07/13 12:24