有価証券報告書-第16期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～18年
機械及び装置 12～17年
工具、器具及び備品 3～15年