有価証券報告書-第14期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~18年
機械及び装置 12~17年
工具、器具及び備品 2~8年
有形固定資産
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~18年
機械及び装置 12~17年
工具、器具及び備品 2~8年