有価証券報告書-第19期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~15年
機械及び装置 9~17年
工具、器具及び備品 3~15年
有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~15年
機械及び装置 9~17年
工具、器具及び備品 3~15年