THEグローバル社（3271）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: -1億5515万
2010年12月31日 -17.09%: -1億8166万
2011年3月31日: 5295万
2011年6月30日 +999.99%: 7億5653万
2011年9月30日 -75.93%: 1億8210万
2011年12月31日 -44.43%: 1億120万
2012年3月31日 +596.36%: 7億475万
2012年6月30日 +112.43%: 14億9712万
2012年9月30日 -87.99%: 1億7977万
2012年12月31日 +5.19%: 1億8911万
2013年3月31日 -89.15%: 2052万
2013年6月30日 +999.99%: 5億6369万
2013年9月30日 -90.82%: 5172万
2013年12月31日 -30.21%: 3610万
2014年3月31日 +699.28%: 2億8856万
2014年6月30日 +261.88%: 10億4424万
2014年9月30日: -1億4690万
2014年12月31日: 4532万
2015年3月31日 +958.24%: 4億7962万
2015年6月30日 -34.21%: 3億1555万
2015年9月30日: -2億2474万
2015年12月31日: 5億8877万
2016年3月31日 +25.16%: 7億3688万
2016年6月30日 +28.6%: 9億4762万
2016年9月30日: -2326万
2016年12月31日: 7437万
2017年3月31日 +72.76%: 1億2847万
2017年6月30日 +676.65%: 9億9782万
2017年9月30日: -2億9513万
2017年12月31日 -15.39%: -3億4054万
2018年3月31日 -99.59%: -6億7969万
2018年6月30日: 20億2240万
2018年9月30日: -4億7044万
2018年12月31日 -129.11%: -10億7783万
2019年3月31日 -20.15%: -12億9502万
2019年6月30日: 5億7975万
2019年9月30日: -10億3461万
2019年12月31日 -65.01%: -17億720万
2020年3月31日 -81.54%: -30億9924万
2020年6月30日 -56.21%: -48億4122万
2020年9月30日: -1億4971万
2020年12月31日 -541.1%: -9億5980万
2021年3月31日 -147.44%: -23億7490万
2021年6月30日 -71.47%: -40億7226万
2021年9月30日: 6994万
2021年12月31日 +60.91%: 1億1254万
2022年3月31日 +165.58%: 2億9890万
2022年6月30日 +6.47%: 3億1824万
2022年9月30日 -75.42%: 7822万
2022年12月31日 +92.14%: 1億5030万
2023年3月31日 -63.27%: 5521万
2023年6月30日 +999.99%: 16億9521万
2023年9月30日 -78.13%: 3億7081万
2023年12月31日 +146.22%: 9億1299万
2024年3月31日 +70.54%: 15億5699万
2024年6月30日 +71.16%: 26億6501万
2024年9月30日 -74.28%: 6億8539万
2024年12月31日 +109.4%: 14億3521万
2025年3月31日 -21.32%: 11億2919万
2025年6月30日 +229.16%: 37億1690万
2025年9月30日 -93.95%: 2億2500万
2025年12月31日 +223.56%: 7億2800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/09/29 16:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項⑵ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/09/29 16:02