構築物(純額)
個別
- 2016年6月30日
- 1265万
- 2017年6月30日 +84.02%
- 2327万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
また、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内の利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/11/14 14:16 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2019/11/14 14:16
前連結会計年度(自 平成27年7月1日至 平成28年6月30日) 当連結会計年度(自 平成28年7月1日至 平成29年6月30日) 建物及び構築物 1,735千円 -千円 車両運搬具 224 - - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2019/11/14 14:16
前連結会計年度(自 平成27年7月1日至 平成28年6月30日) 当連結会計年度(自 平成28年7月1日至 平成29年6月30日) 固定資産除却損 建物及び構築物 -千円 8,617千円 車両運搬具 0 - - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 建物(建物附属設備は除く)は定額法、それ以外については定率法によっております。2019/11/14 14:16
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっておりま
す。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。2019/11/14 14:16
また、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く) - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)は定額法、それ以外については定率法によっております。
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっておりま
す。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内の利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/11/14 14:16