有価証券報告書-第11期(平成31年2月1日-令和2年1月31日)
1 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 15年
工具、器具及び備品 15年
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 15年
工具、器具及び備品 15年