有価証券報告書-第7期(平成27年2月1日-平成28年1月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 8年～15年
工具、器具及び備品 5年～8年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。