建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2年～41年
機械及び装置	6年～17年
車両運搬具	2年～6年
工具、器具及び備品	2年～15年

なお、事業用定期借地権契約による借地上の建物及び構築物については、耐用年数を定期借地権の残存期間、残存価額を零とした償却を行っております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2018/01/30 15:00

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年11月1日至 平成28年10月31日)	当連結会計年度(自 平成28年11月1日至 平成29年10月31日)
建物及び構築物	437千円	-千円
計	437	-

2018/01/30 15:00

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年11月1日至 平成28年10月31日)	当連結会計年度(自 平成28年11月1日至 平成29年10月31日)
建物及び構築物	38,253千円	28,766千円
機械装置及び運搬具	976	226

2018/01/30 15:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2年～43年
機械装置及び運搬具	2年～17年
工具、器具及び備品	2年～20年

なお、事業用定期借地権契約による借地上の建物及び構築物については、耐用年数を定期借地権の残存期間、残存価額を零とした償却を行っております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2018/01/30 15:00