ミライト・ワン(1417)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - TTKの推移 - 全期間
連結
- 2018年12月31日
- 6億
- 2019年3月31日 +168.83%
- 16億1300万
- 2019年6月30日 -83.63%
- 2億6400万
- 2019年9月30日 +138.64%
- 6億3000万
- 2019年12月31日 +98.73%
- 12億5200万
- 2020年3月31日 +64.46%
- 20億5900万
- 2020年6月30日 -86.79%
- 2億7200万
- 2020年9月30日 +168.38%
- 7億3000万
- 2020年12月31日 +85.07%
- 13億5100万
- 2021年3月31日 +84.83%
- 24億9700万
- 2021年6月30日 -90.75%
- 2億3100万
- 2021年9月30日 +224.68%
- 7億5000万
- 2021年12月31日 +64.13%
- 12億3100万
- 2022年3月31日 +84.89%
- 22億7600万
- 2022年6月30日 -97.14%
- 6500万
- 2022年9月30日
- -5億600万
- 2022年12月31日
- 11億7600万
- 2023年3月31日 +139.46%
- 28億1600万
- 2023年6月30日 -96.45%
- 1億
- 2023年9月30日 +604%
- 7億400万
- 2023年12月31日 +113.78%
- 15億500万
- 2024年3月31日 +82.39%
- 27億4500万
- 2024年9月30日 -82.22%
- 4億8800万
- 2025年3月31日 +395.08%
- 24億1600万
- 2025年9月30日 -46.9%
- 12億8300万
- 2026年3月31日 +162.04%
- 33億6200万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ※㈱ミライト・ワン、㈱TTK、㈱ソルコム、四国通建㈱、西武建設㈱、㈱ミライト・ワン・システムズ、国際航業㈱の7社平均2026/06/22 12:00
- #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ミライト・ワン グループは、事業会社を中心とした各グループがそれぞれの担当事業について包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/22 12:00
従いまして、当社は「ミライト・ワン」、「ラントロビジョン」、「TTK」、「ソルコム」、「四国通建」、「西武建設」、「ミライト・ワン・システムズ」、「国際航業」の8つを報告セグメントとしております。
(2) 各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/22 12:00
(単位:百万円) NTT東日本㈱(旧 東日本電信電話㈱) 91,494 ミライト・ワン TTK ミライト・ワン・システムズ 国際航業 ㈱NTTドコモ 36,147 ミライト・ワン TTK ソルコム 四国通建 ミライト・ワン・システムズ 国際航業 - #4 役員・従業員株式所有制度の内容(連結)
- 制度の概要2026/06/22 12:00
本制度は、当社が拠出する金銭を原資として当社株式が信託を通じて取得され、「当社グループの役員」に対して、当社並びに当社のグループ会社である株式会社TTK、株式会社ソルコム、四国通建株式会社、西武建設株式会社、株式会社ミライト・ワン・システムズ及び国際航業株式会社の取締役会が定める役員株式給付規程に従って、原則として当社株式が信託を通じて給付される業績連動型の株式報酬制度であり、「当社グループの役員」が当社株式の給付を受ける時期は、原則として「当社グループ」いずれかの役員退任時とします。
<本制度の仕組み>
① 当社は、株主総会において、本制度についての役員報酬の決議を得ており、株主総会において承認を受けた枠組みの範囲内で「役員株式給付規程」を制定しております。 - #5 従業員の状況(連結)
- 2026年3月31日現在2026/06/22 12:00
(注) 1 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) (470) TTK 1,300 (552)
2 臨時従業員数(契約社員、パート社員を含む)は( )内に当連結会計年度の平均雇用人員を外数で記載しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ラントロビジョンは、世界的なインフレと労働者不足に伴うコストの増加、市場競争の激化による影響があったものの、クラウド事業者などによるシンガポール、インド、香港、マレーシア、インドネシアなどのアジア圏におけるデータセンター需要の取り込み、およびシンガポールでの電設事業の堅調な推移により、受注高は476億3千万円(前期比9.7%増)、売上高は443億1千7百万円(前期比29.1%増)、営業利益は26億9千7百万円(前期比91.0%増)となりました。2026/06/22 12:00
[TTKの業績]
TTKは、環境・社会イノベーション事業において、太陽光発電工事等の受注高、売上高が減少したものの、NTT事業におけるアクセス工事とモバイル工事の増加、事業エリアの拡大に加え、積極的な保全提案と生産性向上の取り組みにより、受注高は508億3千万円(前期比28.3%増)、売上高は453億6千2百万円(前期比19.6%増)、営業利益は33億6千2百万円(前期比39.1%増)となりました。