ソフトウエア
連結
- 2013年3月31日
- 24億9600万
- 2014年3月31日 +12.02%
- 27億9600万
個別
- 2013年3月31日
- 700万
- 2014年3月31日 ±0%
- 700万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ②無形固定資産2014/06/27 9:12
ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 事業再編費用に関する注記
- 当社グループは、グループ内の事業再編成に伴う損失を事業再編費用として特別損失に計上しており、その内訳は次のとおりであります2014/06/27 9:12
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 事務所移転に伴う費用 494 11 システム統一によるソフトウエアの除却費用 237 - 基幹システム移行による減損損失 233 - - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/06/27 9:12 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建 物 5~65年
その他 2~50年
平成19年3月31日以前に取得した資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌連結会計年度から5年間で均等償却し、減価償却費に含めて計上しております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2014/06/27 9:12