広告宣伝費、1年内償還予定の新株予約権付社債、会計方針の変更を反映した当期首残高他5件
2011年3月
- 広告宣伝費
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 5800万
- 当期変動額合計
- 12億200万
- 決算期変更による剰余金の増減
- -3600万
- 事業構造改善費用の支払額
- -
- 投資有価証券
- 11億7600万
2012年3月
- 広告宣伝費
- -
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -33億9400万
- 当期変動額合計
- 7億6200万
- 決算期変更による剰余金の増減
- -
- 事業構造改善費用の支払額
- -
- 投資有価証券
- 32億300万
2013年3月
- 広告宣伝費
- 3億8400万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- 12億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 4億3700万
- 当期変動額合計
- -
- 決算期変更による剰余金の増減
- -
- 事業構造改善費用の支払額
- -
- 投資有価証券
- 36億8700万
2014年3月
- 広告宣伝費
- 4億5700万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -4億5900万
- 当期変動額合計
- -
- 決算期変更による剰余金の増減
- -
- 事業構造改善費用の支払額
- -
- 投資有価証券
- 44億9600万
2015年3月
- 広告宣伝費
- 4億3800万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- 6億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -40億6000万
- 当期変動額合計
- -
- 決算期変更による剰余金の増減
- -
- 事業構造改善費用の支払額
- -
- 投資有価証券
- 26億4100万
2016年3月
- 広告宣伝費
- 8億4600万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- 6億
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -11億2600万
- 当期変動額合計
- -
- 決算期変更による剰余金の増減
- -
- 事業構造改善費用の支払額
- -
- 投資有価証券
- 27億6300万
2017年3月
- 広告宣伝費
- 7億7500万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -7億5200万
- 当期変動額合計
- -
- 決算期変更による剰余金の増減
- -
- 事業構造改善費用の支払額
- -
- 投資有価証券
- 31億3500万
2018年3月
- 広告宣伝費
- 10億2500万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -34億2600万
- 当期変動額合計
- -
- 決算期変更による剰余金の増減
- -
- 事業構造改善費用の支払額
- -
- 投資有価証券
- 36億9700万
2019年3月
- 広告宣伝費
- 5億7800万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 3400万
- 当期変動額合計
- -
- 決算期変更による剰余金の増減
- -
- 事業構造改善費用の支払額
- -
- 投資有価証券
- 16億7400万
2020年3月
- 広告宣伝費
- 2億2200万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -98億8000万
- 当期変動額合計
- -
- 決算期変更による剰余金の増減
- -
- 事業構造改善費用の支払額
- -4000万
- 投資有価証券
- 11億4600万
2021年3月
- 広告宣伝費
- 7600万
- 1年内償還予定の新株予約権付社債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -23億4900万
- 親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -58億6900万
- 当期変動額合計
- -
- 決算期変更による剰余金の増減
- -
- 事業構造改善費用の支払額
- -1億3600万
- 投資有価証券
- 9億1300万