当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 会社 | 主な用途 | 種類 | 減損損失 |
| オンキヨー㈱(大阪府東大阪市) | 共用資産 | 建物及び構築物、機械装置、工具、器具及び備品、リース資産、無形固定資産 | 163百万円 |
| オンキヨー&パイオニア㈱(東京都墨田区) | デジタルライフ事業用資産 | 建物及び構築物、工具、器具及び備品建設仮勘定、無形固定資産 | 90百万円 |
| オンキヨースポーツ㈱(東京都墨田区) | デジタルライフ事業用資産 | 建設仮勘定、無形固定資産 | 14百万円 |
| Pioneer & Onkyo MarketingAsia Ltd.(中国 香港) | AV事業用資産 | 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定 | 8百万円 |
| Pioneer & Onkyo EuropeGmbH(ドイツ バイエルン州) | 共用資産 | 工具、器具及び備品、無形固定資産 | 16百万円 |
| ONKYO ASIA ELECTORONICSSDN.BHD.(マレーシアセランゴール州) | AV事業用資産 | 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定 | 48百万円 |
| 広州安橋音響有限公司(中国 広州) | OEM事業用資産 | 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、リース資産、建設仮勘定、無形固定資産 | 95百万円 |
| Minda Onkyo India PrivateLimited(インド ニューデリー) | OEM事業用資産 | 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 | 161百万円 |
当社グループは、原則として、事業用資産については会社を基準としてグルーピングを行っております。
当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっていることから、減損の兆候を共有資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失(597百万円)として特別損失に計上しました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
