有価証券報告書-第11期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)

※5 減損損失
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

会社		主な用途			種類			減損損失
オンキヨー㈱ (大阪府東大阪市)		共用資産			建物及び構築物、機械装置、 工具、器具及び備品、リース資産、無形固定資産			163百万円
オンキヨー&パイオニア㈱ (東京都墨田区)		デジタルライフ事業用資産			建物及び構築物、 工具、器具及び備品 建設仮勘定、無形固定資産			90百万円
オンキヨースポーツ㈱ (東京都墨田区)		デジタルライフ事業用資産			建設仮勘定、無形固定資産			14百万円
Pioneer & Onkyo Marketing Asia Ltd. (中国 香港)		AV事業用資産			機械装置及び運搬具、 工具、器具及び備品、建設仮勘定			8百万円
Pioneer & Onkyo Europe GmbH (ドイツ バイエルン州)		共用資産			工具、器具及び備品、 無形固定資産			16百万円
ONKYO ASIA ELECTORONICS SDN.BHD. (マレーシア セランゴール州)		AV事業用資産			機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定			48百万円
広州安橋音響有限公司 (中国 広州)		OEM事業用資産			建物及び構築物、 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、リース資産、建設仮勘定、無形固定資産			95百万円
Minda Onkyo India Private Limited (インド ニューデリー)		OEM事業用資産			建物及び構築物、 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品			161百万円
計								597百万円

当社グループは、原則として、事業用資産については会社を基準としてグルーピングを行っております。
当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっていることから、減損の兆候を共有資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失(597百万円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、建物及び構築物189百万円、機械装置及び運搬具162百万円、工具、器具及び備品139百万円、リース資産1百万円、建設仮勘定39百万円、無形固定資産64百万円であります。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却見込額等合理的な見積りにより算定しております。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

会社		主な用途			種類			減損損失
オンキヨー ホームエンターテイメント㈱ (大阪府東大阪市)		共用資産 AV事業用資産			建物及び構築物、 工具、器具及び備品、リース資産、建設仮勘定			21百万円
オンキヨーサウンド㈱ (大阪府東大阪市)		OEM事業用資産			建物及び構築物			2百万円
オンキヨースポーツ㈱ (東京都墨田区)		デジタルライフ事業用資産			無形固定資産			3百万円
Pioneer & Onkyo Marketing Asia Ltd. (中国 香港)		AV事業用資産			工具、器具及び備品、 リース資産			20百万円
ONKYO ASIA ELECTORONICS SDN.BHD. (マレーシア セランゴール州)		AV事業用資産			建設仮勘定			2百万円
安橋(上海)商貿有限公司 (中国 上海)		AV事業用資産			工具、器具及び備品、 リース資産、無形固定資産			5百万円
広州安橋音響有限公司 (中国 広州)		OEM事業用資産			機械装置及び運搬具、 工具、器具及び備品、リース資産、建設仮勘定、			35百万円
Minda Onkyo India Private Limited (インド ニューデリー)		OEM事業用資産			機械装置及び運搬具、 工具、器具及び備品			16百万円
計								107百万円

当社グループは、原則として、事業用資産については会社を基準としてグルーピングを行っております。
当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっていることから、減損の兆候を共有資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失(107百万円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、建物及び構築物5百万円、機械装置及び運搬具10百万円、工具、器具及び備品17百万円、リース資産24百万円、建設仮勘定41百万円、無形固定資産6百万円であります。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、正味売却価額は不動産鑑定評価額を基礎として算定しております。