有価証券報告書-第9期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
※5 減損損失
前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは、原則として、事業用資産については会社を基準としてグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、収益性が低下したAV事業用資産及びデジタルライフ事業資産について、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(183百万円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、オンキヨー&パイオニア㈱の資産55百万円(内、工具、器具及び備品34百万円、建設仮勘定20百万円)、オンキヨー&パイオニアイノベーションズ㈱の資産98百万円(内、建物及び構築物19百万円、機械装置及び運搬具0百万円、工具、器具及び備品21百万円及び無形固定資産57百万円)であります。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、売却見込額等合理的な見積りにより算定しております。
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは、原則として、事業用資産については会社を基準としてグルーピングを行っております。
当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっていることから、減損の兆候を共有資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額を回収可能額まで減損し、当該減少額を減損損失(867百万円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、建物及び構築物134百万円、機械装置179百万円、車両運搬具2百万円、工具、器具及び備品131百万円、リース資産15百万円、建設仮勘定32百万円、無形固定資産370百万円であります。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、正味売却価額は不動産鑑定評価額を基礎として算定しております。
前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 会社 | 主な用途 | 種類 | 減損損失 | ||||||
| オンキヨー&パイオニア㈱ (東京都墨田区) | AV事業用資産 | 工具、器具及び備品建設仮勘定 | 55百万円 | ||||||
| オンキヨー&パイオニア マーケティングジャパン㈱ (東京都墨田区) | デジタルライフ事業用資産 | 工具、器具及び備品 | 29百万円 | ||||||
| オンキヨー&パイオニア イノベーションズ㈱ (鳥取県倉吉市) | デジタルライフ事業用資産 | 建物及び構築物 工具、器具及び備品 無形固定資産 他 | 98百万円 | ||||||
当社グループは、原則として、事業用資産については会社を基準としてグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、収益性が低下したAV事業用資産及びデジタルライフ事業資産について、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(183百万円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、オンキヨー&パイオニア㈱の資産55百万円(内、工具、器具及び備品34百万円、建設仮勘定20百万円)、オンキヨー&パイオニアイノベーションズ㈱の資産98百万円(内、建物及び構築物19百万円、機械装置及び運搬具0百万円、工具、器具及び備品21百万円及び無形固定資産57百万円)であります。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、売却見込額等合理的な見積りにより算定しております。
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 会社 | 主な用途 | 種類 | 減損損失 | ||||||
| オンキヨー㈱ (大阪府寝屋川市) | 共用資産 | 建物及び構築物、機械装置、 工具、器具及び備品、リース資産、建設仮勘定、無形固定資産 | 450百万円 | ||||||
| オンキヨー&パイオニア㈱ (東京都墨田区) | AV事業用資産 | 工具、器具及び備品 | 26百万円 | ||||||
| オンキヨースポーツ㈱ (東京都墨田区) | デジタルライフ事業用資産 | 建設仮勘定、無形固定資産 | 15百万円 | ||||||
| Pioneer & Onkyo U.S.A. Corporation (アメリカ カリフォルニア州)) | デジタルライフ事業用資産 | 機械装置、工具、器具及び備品 | 0百万円 | ||||||
| Pioneer & Onkyo Marketing Asia Ltd. (中国 香港) | AV事業用資産 | 機械装置、工具、器具及び備品 | 5百万円 | ||||||
| 安橋(上海)商貿有限公司 (中国 上海) | AV事業用資産 | 機械装置、工具、器具及び備品、建設仮勘定、無形固定資産 | 16百万円 | ||||||
| Pioneer & Onkyo Europe GmbH (ドイツ バイエルン州) | OEM事業用資産 | 工具、器具及び備品、無形固定資産 | 38百万円 | ||||||
| ONKYO ASIA ELECTORONICS SDN.BHD. (マレーシア セランゴール州) | AV事業用資産 | 機械装置、車両運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定 | 72百万円 | ||||||
| 広州安橋音響有限公司 (中国 広州) | OEM事業用資産 | 機械装置、工具、器具及び備品、 リース資産、建設仮勘定、無形固定資産 | 98百万円 | ||||||
| Minda Onkyo India Private Limited (インド ニューデリー) | OEM事業用資産 | 建物及び構築物、機械装置、 工具、器具及び備品 | 140百万円 | ||||||
| 計 | 867百万円 | ||||||||
当社グループは、原則として、事業用資産については会社を基準としてグルーピングを行っております。
当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっていることから、減損の兆候を共有資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額を回収可能額まで減損し、当該減少額を減損損失(867百万円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、建物及び構築物134百万円、機械装置179百万円、車両運搬具2百万円、工具、器具及び備品131百万円、リース資産15百万円、建設仮勘定32百万円、無形固定資産370百万円であります。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、正味売却価額は不動産鑑定評価額を基礎として算定しております。