半期報告書-第12期(令和3年4月1日-令和3年9月30日)

※2 減損損失
当中間連結会計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

会社	主な用途	種類	減損損失
オンキヨー ホームエンターテイメント㈱ (大阪府東大阪市)	共用資産	建物及び構築物、 工具、器具及び備品、建設仮勘定	22百万円
オンキヨーサウンド㈱ (大阪府東大阪市)	OEM事業用資産	リース資産	4百万円
オンキヨー㈱ (大阪府東大阪市)	デジタルライフ事業用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、	5百万円
Pioneer & Onkyo Marketing Asia Ltd. (中国 香港)	AV事業用資産	機械装置及び運搬具、 工具、器具及び備品、リース資産	2百万円
ONKYO ASIA ELECTORONICS SDN.BHD. (マレーシア セランゴール州)	AV事業用資産	建設仮勘定	0百万円
広州安橋音響有限公司 (中国 広州)	OEM事業用資産	建物及び構築物、 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、リース資産、無形固定資産、	85百万円
Minda Onkyo India Private Limited (インド ニューデリー)	OEM事業用資産	建物及び構築物、 工具、器具及び備品 リース資産、建設仮勘定	19百万円
計			139百万円

当社グループは、原則として、事業用資産については会社を基準としてグルーピングを行っております。
当社グループは、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっていることから、減損の兆候を共有資産を含む全社単位で検討し、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失(139百万円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、建物及び構築物67百万円、機械装置及び運搬具25百万円、工具、器具及び備品20百万円、リース資産6百万円、建設仮勘定19百万円、無形固定資産0百万円であります。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、正味売却価額は不動産鑑定評価額を基礎として算定しております。