売上総利益
連結
- 2010年12月31日
- 95億3400万
- 2011年12月31日 -26.38%
- 70億1900万
- 2012年12月31日 -15.93%
- 59億100万
- 2013年12月31日 +4.41%
- 61億6100万
- 2014年12月31日 -6.4%
- 57億6700万
- 2015年12月31日 +97%
- 113億6100万
- 2016年12月31日 +5.02%
- 119億3100万
- 2017年12月31日 -11.36%
- 105億7600万
- 2018年12月31日 -23.39%
- 81億200万
- 2019年12月31日 -60.71%
- 31億8300万
- 2020年12月31日 -90.2%
- 3億1200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- AV事業における売上高は、日本国内では住宅メーカー向けのインストールビジネスをはじめとした高付加価値商品に注力したものの、新型コロナウイルス感染症の影響により、マレーシア生産工場もコロナウイルス感染症予防対策を行いながら生産活動を再開しておりますが、限定的な稼働から顧客の要望に対しては充足されない状況が続いています。さらに営業債務の支払い遅延が継続したことで、一部取引先から取引条件の見直しを要請されており、生産を縮小・停止せざるを得ない状況に陥ったことから、販売機会損失による売上の減少に伴い、前年同期比76.2%減収の2,384百万円となりました。2021/02/12 16:38
損益につきましては、人員削減及び役職ポスト数の見直しによる組織のスリム化、拠点集約などの合理化策を実行に移した結果、固定費は大幅に減少したものの、売上高減少に伴う売上総利益の減少により、前年同期比517百万円悪化となる1,251百万円のセグメント損失となりました。
②デジタルライフ事業