土地、土地再評価差額金の取崩、減価償却費 - デジタルライフ事業他2件
2011年3月
- 土地
- 38億8100万
- 土地再評価差額金の取崩
- 34億4100万
- 減価償却費 - デジタルライフ事業
- -
- 従業員数 - OEM事業
- -
- 担保に供した預金の増減額(△は増加)
- -
2012年3月
- 土地
- 25億6300万
- 土地再評価差額金の取崩
- 7億5700万
- 減価償却費 - デジタルライフ事業
- -
- 従業員数 - OEM事業
- -
- 担保に供した預金の増減額(△は増加)
- -
2013年3月
2014年3月
2015年3月
2016年3月
- 土地
- 9億800万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 減価償却費 - デジタルライフ事業
- 1億9600万
- 従業員数 - OEM事業
- -
- 担保に供した預金の増減額(△は増加)
- -42億7000万
2017年3月
- 土地
- 9億800万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 減価償却費 - デジタルライフ事業
- 1億1800万
- 従業員数 - OEM事業
- -
- 担保に供した預金の増減額(△は増加)
- 37億1400万
2018年3月
- 土地
- 9億800万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 減価償却費 - デジタルライフ事業
- 1億7400万
- 従業員数 - OEM事業
- -
- 担保に供した預金の増減額(△は増加)
- 7300万
2019年3月
- 土地
- 2億100万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 減価償却費 - デジタルライフ事業
- 2300万
- 従業員数 - OEM事業
- 330
- 担保に供した預金の増減額(△は増加)
- -
2020年3月
- 土地
- 2億2000万
- 土地再評価差額金の取崩
- -
- 減価償却費 - デジタルライフ事業
- 2900万
- 従業員数 - OEM事業
- 357
- 担保に供した預金の増減額(△は増加)
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