建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)・・・定率法(ただし、平成10年度以降取得の建物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～45年
機械装置及び運搬具 7～9年
工具,器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)・・・定額法
(3)リース資産・・・定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/23 15:11

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-百万円		633百万円
機械装置及び運搬具	13		3

2016/06/23 15:11

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0百万円		0百万円
機械装置及び運搬具	1		24

2016/06/23 15:11

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
たな卸資産	1,421	903
建物及び構築物	779	205
土地	2,563	908

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/23 15:11

#5 有形固定資産等明細表（連結）

不動産売却に伴う減少
建物 476百万円 土地 1,654百万円
(注

2016/06/23 15:11

#6 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途		場所			種類			減損損失
全社資産		大阪府大阪市			建物及び構築物無形固定資産 他			487百万円
AV事業用資産		大阪府大阪市			工具、器具及び備品建設仮勘定無形固定資産 他			95百万円

当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、収益性が低下した全社資産、AV事業用資産およびOEM事業資産について、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(590百万円)として特別損失に計上しました。

2016/06/23 15:11

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は主として定率法
在外連結子会社および一部国内連結子会社は主として定額法
ただし、当社および国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～45年
機械装置及び運搬具 7～9年
工具,器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/23 15:11