有価証券報告書-第17期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
主な耐用年数
建物 3～18年
工具、器具及び備品 3～20年
② 無形固定資産
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。