有価証券報告書-第18期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
主な耐用年数
建物 3～18年
工具、器具及び備品 3～20年
② 無形固定資産
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。