無形固定資産
連結
- 2018年5月31日
- 6414万
- 2019年5月31日 +170.08%
- 1億7323万
個別
- 2018年5月31日
- 807万
- 2019年5月31日 +44.1%
- 1164万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る設備投資額等であります。2020/07/08 13:37
【関連情報】 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/07/08 13:37 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る設備投資額等であります。2020/07/08 13:37
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
商品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
建物 15年
工具、器具及び備品 4~15年2020/07/08 13:37 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2020/07/08 13:37