ノエビア HD(4928)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2011年6月21日
- 17億7578万
- 2011年9月30日 +59.19%
- 28億2694万
- 2011年12月31日
- -3億1617万
- 2012年3月31日
- 17億5448万
- 2012年6月30日 +118.49%
- 38億3331万
- 2012年9月30日 +10.3%
- 42億2815万
- 2012年12月31日 -73.17%
- 11億3420万
- 2013年3月31日 +83.55%
- 20億8178万
- 2013年6月30日 +141.12%
- 50億1952万
- 2013年9月30日 +15.13%
- 57億7888万
- 2013年12月31日
- -6億299万
- 2014年3月31日
- 23億5398万
- 2014年6月30日 +92.14%
- 45億2306万
- 2014年9月30日 +19.54%
- 54億685万
- 2014年12月31日 -86.76%
- 7億1600万
- 2015年3月31日 +224.02%
- 23億2000万
- 2015年6月30日 +70%
- 39億4400万
- 2015年9月30日 +22.26%
- 48億2200万
- 2015年12月31日 -84.7%
- 7億3800万
- 2016年3月31日 +311.79%
- 30億3900万
- 2016年6月30日 +41.69%
- 43億600万
- 2016年9月30日 +38.41%
- 59億6000万
- 2016年12月31日 -60.74%
- 23億4000万
- 2017年3月31日 +90.77%
- 44億6400万
- 2017年6月30日 +50.81%
- 67億3200万
- 2017年9月30日 +20.86%
- 81億3600万
- 2017年12月31日 -90.46%
- 7億7600万
- 2018年3月31日 +86.08%
- 14億4400万
- 2018年6月30日 +119.88%
- 31億7500万
- 2018年9月30日 +56.38%
- 49億6500万
- 2018年12月31日 -28.08%
- 35億7100万
- 2019年3月31日 +46.63%
- 52億3600万
- 2019年6月30日 +31.55%
- 68億8800万
- 2019年9月30日 +47.95%
- 101億9100万
- 2019年12月31日 -66.19%
- 34億4600万
- 2020年3月31日 +38.97%
- 47億8900万
- 2020年6月30日 +28.82%
- 61億6900万
- 2020年9月30日 +18.53%
- 73億1200万
- 2020年12月31日 -53.54%
- 33億9700万
- 2021年3月31日 +41.3%
- 48億
- 2021年6月30日 +50%
- 72億
- 2021年9月30日 +25.88%
- 90億6300万
- 2021年12月31日 -74.75%
- 22億8800万
- 2022年3月31日 +56.25%
- 35億7500万
- 2022年6月30日 +25.48%
- 44億8600万
- 2022年9月30日 +30.29%
- 58億4500万
- 2022年12月31日 -62.99%
- 21億6300万
- 2023年3月31日 +127.74%
- 49億2600万
- 2023年6月30日 +20.87%
- 59億5400万
- 2023年9月30日 +28.05%
- 76億2400万
- 2023年12月31日 -50.76%
- 37億5400万
- 2024年3月31日 +65.21%
- 62億200万
- 2024年6月30日 +21.46%
- 75億3300万
- 2024年9月30日 +21.11%
- 91億2300万
- 2024年12月31日 -82.96%
- 15億5500万
- 2025年3月31日 +156.33%
- 39億8600万
- 2025年6月30日 +45.68%
- 58億700万
- 2025年9月30日 +36.52%
- 79億2800万
- 2026年3月31日 -61.15%
- 30億8000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの増減要因は次のとおりであります。2025/12/08 17:00
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動による資金の増加は7,928百万円(前期は9,123百万円の増加)となりました。主に、増加要因として、税金等調整前当期純利益11,879百万円、減少要因として、法人税等の支払額及び還付額3,229百万円によるものであります。