建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)		当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	999	千円	-
機械装置及び運搬具	8,531	千円	3,272	千円

2014/12/11 17:02

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除却損

	前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)		当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	41,091	千円	17,447	千円
機械装置及び運搬具	4,280	千円	6,709	千円

固定資産売却損

2014/12/11 17:02

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、在外子会社8社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が6年～50年、機械装置及び運搬具が2年～8年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は自社利用ソフトウエアが5年であります。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/12/11 17:02