有報情報
- #1 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、在外子会社8社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が6年~50年、機械装置及び運搬具が2年~8年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は自社利用ソフトウエアが5年であります。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/12/11 17:02